うそうそ新聞 号外
1998年 6月12日
コンピュータ関連
「２０００年問題に新たな解決策か？」
＜ 6/12 うそうそ新聞 科学特捜隊 佐治隊員＞
連邦準備制度理事会（FRB)のケリー理事は、コンピューターの「２０００年問題」に関し、かねてから日本の対応の遅れに強い懸念を示していたが、１２日、時事通信との単独インタビューに応じ、日本のみは閏年（うるうねん）を採用してはどうか、と提案した。
１９９９年の翌年を１９９９年裏、あるいは１９９９年パートUとし、その一年（１３月〜２４月）の間に準備を完了させようという計画だ。
この提案は国内外で反響を呼び、「日本だけ留年するようだ」「この際仏紀２３８３年にしてしまえ」などの反対論がある一方、「改元に慣れている日本人なら混乱はない」「（反対者は）２０００年が２１世紀の始まりだと思っているのではないか」などの声も聞こえ、政府の早急な対応が待たれている。
科学の窓
「Ｈ画像にご注意」
＜ 3/31 うそうそ新聞 科学特捜隊 佐治隊員＞
深夜ひそかにアダルトページにアクセスしたものの、「画像」が重くて「インターネットってイライラネットだよなぁ」と嘆いた経験が誰にもあるだろう。従来それは通信速度に比して期待が大きすぎる事による心理的錯覚だと思われてきた。
ところが今月、米国の国立標準技術研究所が「それは実際に遅くなっ
ている」との、驚くべき事実をつきとめた。
同研究所のＤ・ワインジンガー博士（量子力学）は超高真空、極低温でベリリウムイオンに光のパルスをあて、一回から六十四回の幅で観測の回数を変えてみた。結果、観測回数が増えるほどベリリウムイオンの反応は小さくなり、かねてから予想されていた「量子ゼノン効果」が証明されたのだ。
博士は言う。「見ているやかんは沸かない、ということですね。あなたがＨ画像を見たいと強く思い、画面を見つめるほどに画像は届きにくくなる。Ｈ画像の
ことはいったん忘れて席を立ち、四桁の整数の素因数分解でもしてみるといいでしょう。」
官邸便り
＜ 2/28 うそうそ新聞 政治部 佐治特派員＞
相次ぐ自殺者に危機感を高めた橋本総理は、
都内某所の体育館に関係者を集め、
「命の大切さ」を涙乍らに訴えたと言う。
これからは「ふれあいの検察」「いじめのない喚問」
を目指し、国会内に保健室を設置する。
「小さな政府法案」可決
＜ 2/24 うそうそ新聞 政治部＞
２４日午後、参議院において「小さな政府法案」が賛成多数で可決した。法案の骨子は以下の通り。
各省庁の建物は、延べ床面積を3,000平米以下とする。
入口ドアは横幅3.6mを超えてはいけない。
各課の部屋は６畳以下とし、各部局に１０以上の課は認めない。（部局の数は原則自由）
各部屋は畳張りとし、机いすの使用は禁止、座椅子は個人の負担とする。
屋上への増設、プレハブ等の設置は認めない。
地下室については、機械室、倉庫以外の目的での使用は禁止。
廊下、トイレ、階段、踊り場などを部屋として使用することも禁止。
６畳の部屋に入る範囲であれば、各課に自由に下部組織を作ることが出来る。
また、各建物に入る限りは、人員の定員は各省庁の自由裁量に任せている。など。
これによって、各省庁のスリムかがはかれ、小さな政府実現へ前進するものとして各方面から注目されている。
政府はこの法案が通過したことを受け、悔し紛れに「小さな国会法案」の作成準備には行った模様である。
警察民営化決まる！？
＜10/22 うそうそ新聞 政治部＞
政府筋などからの情報によると、行財政改革の切り札として警察庁の民営化に踏み切る方針がほぼ固まり、関係法令の改正手続きに入った。
総務庁の調査によると、国民の行政への不満の５７．６％は交通行政、とりわけ警察の交通取り締まりに対するものであることがこのほどわかり、政府も国民の不満を解消するためには民営化はさけられないと判断したため。
有力な案として、現在の管区警察局ごとに法人化し、現在の警察庁は持ち株会社「株式会社 日本警察機構（仮称）」として広域犯罪などの調整や、科学特捜隊などの運営にあたる。
改革の柱としては、プリペイドカードによる交通反則金割引制度、累積点数ごとのプレゼント、自首してきた犯人には高級リゾート地での芸者接待付き取り調べ、総額１億５千万円の凶悪犯検挙報奨金キャンペーンなどが予定されている。
また、これに伴い警察業務への新規参入組も噂されている。その一つに、某大手ゼネコンを中心として民間警備会社３社で構成する「第２警察 株式会社」がある。
民間調査機関によると、この第２警察(株)は(株)日本警察機構よりも安い反則金や、希望者へのＳＰの派遣（有料）、パトカーレンタル、駐車違反車両のレッカー移動時の送迎・洗車サービスなどでシェアを広げたい模様。
これに伴い、１１０番による警察の出動は有料となる見込み。警察庁関係者によると、ＪＡＦを手本に有料化していく方針ではあるが、第２警察(株)は既に優待メンバーズカード導入の検討に入っており予断を許さない状況である。
もう一つの柱として、いままでタブーとされてきた在日外国人への門戸が開放されることとなった。これを受けて、在日ケムール人総連（在ケ総連）でははやくも歓迎の声明を発表するなど、各方面での波紋がひろがっている。
なお、新会社の会長にはやはり警察庁長官が天下り、社長には警視総監が天下りする予定。
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